井戸とトイレ問題

「トイレを流す水をくれ！ 便器は山もり 学校ではプールからバケツリレー」

これは阪神淡路淡路大震災発生の9日目（平成7年1月25日）の「夕刊フジ」の新聞の見出しである。

「地震の一撃さえしのぐことができるなら、井戸とカマドとボットン便所があれば何も怖くない」

長岡造形大学名誉教授 平井邦彦の言葉 （北斗出版『井戸と水みち』（水みち研究会）より引用）

震災が発生すると長い期間断水で水洗トイレが使えなくなる

この間、被災者は応急的にあてがわれた仮設トイレに依存せざるを得なくなる。しかし、その数が足りないことに加え、くみ取りなどの対応が施されていないために、トイレに行けなくなってしまう。このような悲惨な状況を回避するため、各地の自治体では、震災時のトイレの水に対応できる井戸の普及を進めている。

「トイレ問題」で多くの人たちが亡くなったことを、あなたはご存じだろうか？

避難所ではトイレを流す水がない！

⇒ トイレの使用を我慢する ⇒ 水分の摂取を控える ⇒ 血栓症患者が多発する ⇒ やがて死に至る・・・その数は、震災後に亡くなった992人中の約３割にものぼった。

もし、近場に井戸があったらこんな悲惨なことは起こらなかったにちがいない。

住民の意見集約と費用が課題

最近では新築マンションに防災井戸が「標準設備」になりつつある。分譲マンション最大手の住友不動産は、東日本大震災以降に建設した総戸数200戸以上のマンションにおおむね防災井戸を備えている。掘削費用が販売価格に薄く載せられ、住民の不安も減らせるからだ。中堅業者も「井戸完備」をＰＲしたマンションを続々と売り出している。大手不動産会社の幹部は「もはや制震・免震は当たり前。マンションの地震対策は、被災後に起こりうる不便をいかに減らすかに軸足が移っている」と語る。

阪神淡路大震災発生より1月28日までの約10日間、被災地で井戸はどのように使われたのだろうか。朝日・毎日・読売３紙の大阪本社版より拾ってみよう。

1月17日： 芦屋市内では、消防車が到着してもホースから水が出ず、近くの井戸よりバケツで水を汲んで消火にあたった。

1月20日：全域断水の芦屋市で18日より電機が復旧。深さ7メートルの民家の井戸をポンプで汲み上げ、200人が利用した。

1月24日：菊正宗酒造は同社の「宮水」井戸場（西宮市）で平日の午前9時～午後3時の間、宮水を無料提供。

1月28日：神戸市兵庫区で、戦前に掘った井戸が生活用水として使われている。1945年の空襲のときも同じ井戸水で消火した。